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価格情報<平成22年度>
表1 調査対象種の内訳
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図1 高木供給可能量の推移 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
図2 常緑・落葉高木主要設計規格の供給可能量推移 |
はじめに
この価格調査は、「建設物価」等で掲載していない緑化樹木、グラウンドカバープランツ(GCP)のうち、需要者ニーズの高いものについて情報提供し、需給の円滑化に資することをねらいとしている。
実施主体は、緑化樹木調達難易度判定会議(財団法人日本緑化センター・社団法人日本植木協会)で、全国の調査モニターによる市場価格調査結果をもとに、判定会議による確認にもとづき行うものである。
調査対象は、緑化樹木、GCPおよび庭園樹木とし、樹種の内訳は、表1に示すとおりである(調査結果の詳細は建設物価「未掲載樹種」を参照)。
緑化樹木をめぐる最近の動き
高木について、平成6年度から平成21年度まで15年間の供給可能量の推移を検討してみる。
最近15年間の高木供給可能量をみると、常緑広葉樹は平成6年度750万本に対し平成21年度325万本と43.3%の水準へ、一方、落葉広葉樹は同じく371万本から163万本へ44.1%の水準まで、ともに降下している(図1)。
この間の調査樹種数は、平成6年度に常緑高木46樹種、落葉高木87樹種、11年度同48、88樹種、16年度同56、99樹種、21年度同63、109樹種と年毎に増え、常緑高木に対して落葉高木の調査樹種がおよそ1.7倍程度多い。上記のように、平成21年度常緑高木は落葉高木のおよそ2倍の供給水準にあることから、1樹種当たり本数は常緑高木が落葉高木よりもかなり多いことが分かる。
高木の主要な設計規格をC0.12〜C0.21の範囲と想定し、単幹とならないサザンカ、ムクゲのような生垣用樹種を除いた高木について、平成21年度の上位10種を抽出すると表2のようになる。これら10樹種の平成6年度からの供給可能量の推移をみると、図1の全体の傾向とは異なり、単幹高木の主要設計規格の本数に限定すると、落葉高木の方が常緑高木よりも多いことがわかる(図2)。
さらに、常緑高木を主要設計規格の幹周別に供給可能量の推移をみると、C0.12は平成6年度35万1千本から平成21年度4万9千本へ13.9%、以下C0.15では13.7%、C0.18で14.5%、C0.21で11.4%の水準に落ちている(図3)。
同様に落葉高木の幹周別推移をみると、C0.12は平成6年度40万8千本から平成21年度7万2千本へ17.6%、以下C0.15では18.6%、C0.18で22.2%、C0.21で16.1%の水準に下がっている(図4)。
図3 常緑高木上位10樹種主要設計規格の供給可能量推移 | 図4 落葉高木上位10樹種主要設計規格の供給可能量推移 |
このように上位10樹種の主要設計規格の供給水準をみると、いずれの規格においても常緑高木の方が落葉高木よりも落ち込みが大きい。
また、規格別構成比をみると、常緑高木は平成6年度にC0.12/39.9%、C0.15/28.2%、C0.18/15.4%、C0.21/16.4%に対し、平成21年度になると各々41.0%、28.6%、16.6%、13.9%となり、相対的に小規格側へシフトしていることがわかる。
一方、落葉高木はC0.12/42.0%→40.3%、C0.15/30.5%→31.0%、C0.18/13.9%→16.9%、C0.21/13.6%→11.9%と変化し、常緑高木と類似の傾向を示すとともに、C0.15以下の構成比がおおむね7割を占める。
単幹高木の主要設計規格について、小規格側へシフトしているのは高木の設計が小さめの規格を主流とする傾向による。
表2 常緑・落葉高木上位10種主要設計規格の供給可能量(平成21年度) |
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(単位:本) | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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出典:「緑化樹木の供給可能量調査」(財)日本緑化センター・(社)日本植木協会